事例

・研究や業務のためか、当事者として調べたいのかなど、質問者の意図を確認する。
・雇用型か自営型か、また在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィスのどのような形態を想定しているのかを確認する。

・国立女性教育会館女性情報ポータル"Winet"「文献情報データベース」
・国立情報学研究所CiNii Books、CiNii Articles
・インターネット

テレワークとは「ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」（総務省）と定義される。
「TeleworkNet テレワーク総合情報サイト」『総務省』2021.2.1アクセス、
https://telework.soumu.go.jp/

◆テレワークと女性の雇用に関する資料
＜図書＞
・世界人権問題研究センター編『真の女性活躍のために』世界人権問題研究センター、2019
＊第6章 河野尚子著「柔軟な働き方 - テレワーク・在宅就労」
・高野剛『家内労働と在宅ワークの戦後日本経済：授産内職から在宅就業支援へ』ミネルヴァ書房、2018
・森本登志男「あなたのいるところが仕事場になる：「経営」「ワークスタイル」「地域社会」が一変するテレワーク社会の到来」大和書房、2017
・秋山開、1more Baby応援団[編]「18時に帰る：「世界一子どもが幸せな国」オランダの家族から学ぶ幸せになる働き方」プレジデント社、2017
・日経情報ストラテジー編「ワークスタイル変革最前線：「2020年にテレワーク比率10%」あなたの会社は大丈夫?」日経BP社、2015
・労働政策研究・研修機構編「情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果(企業調査結果・従業員調査結果)」労働政策研究・研修機構、2015
＊Webでも提供されている。2021.2.1アクセス、
https://www.jil.go.jp/institute/research/2015/140.html

＜雑誌記事、論文＞
・井原雄人、湯淺墾道、神力潔司「客員研究論文：テレワークによる「女性活躍」についての研究」『アジア女性研究』28、p.8-14、2019.03
＊Webでも提供されている。2021.2.1アクセス、
http://www.kfaw.or.jp/wp-content/uploads/2019/05/ajyoken_28_Ihara.pdf
・金光淳「「e ホームワーク」の実態と可能性 : 人生100 年時代の「在宅労働」の役割と行方」『京都マネジメント・レビュー』31巻、p.67-94、2017.10.31
＊Webでも提供されている。2021.2.1アクセス、
https://ci.nii.ac.jp/naid/120006468218
・澤木朋子「テレワークが育児期女性の継続就業に与える影響：日本マイクロソフト株式会社の事例」『経営学研究論集』44号、p.99-114、2015
・柳原佐智子、古賀広志「再訪：テレワークの神話」『経営情報学会 全国研究発表大会要旨集』2015f(0)、p.275-278、2015　

◆テレワークに関する統計、調査
・「情報通信白書」『総務省』2021.1.6アクセス、
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/
・「テレワーク人口実態調査」『国土交通省』、2021.1.6アクセス
https://www.mlit.go.jp/toshi/daisei/telework_index.htm
・「テレワークに関する調査2020」『連合』、2020.6.30、日本労働組合総連合会、2021.1.6アクセス、
https://www.jtuc-rengo.or.jp/info/chousa/data/20200630.pdf?5179

◆テレワークに関するポータルサイト、団体
・「テレワーク総合ポータルサイト」『厚生労働省』、2021.1.6アクセス、
https://telework.mhlw.go.jp/
・『日本テレワーク学会』、2021.1.6アクセス、
http://www.telework-gakkai.jp/
・『一般社団法人　日本テレワーク協会』、2021.1.6アクセス、
https://japan-telework.or.jp/

参考事例
（３０８）時間的制約を受ける方が働きやすい環境として「テレワーク」や「リモートワーク」が注目されています。在宅勤務やコワーキングスペース等を活用した企業の取組、国の最新情報等、参考になる資料はありませんか。